2014-19年：株高が続いた6年間の金相場との関係性を探る｜七福本舗

2014-19年：株高が続いた6年間の金相場との関係性を探る

2014年から2019年にかけて、世界経済は緩やかな回復基調をたどり株式市場はゆるやかなに上昇していきました。特に、2013年から始まったアベノミクス政策による円安・株高の流れは、2014年以降も継続し日本経済にも大きな影響を与えました。本記事では、株高が続いた6年間の金相場との関係性を分析し、両者の相関性や投資家心理の変化について紹介していくので参考にしてください。

• 株高と金相場の逆相関
• 金株高局面でも金相場が安定した要因
• まとめ

株高と金相場の逆相関

株高と金相場はいずれも投資商品として多くの人が利用しています。両者の関係性ですが、株価が上がれば金の価値が下がる、金の価値が上がれば株価が下がるといったいわば逆相関の関係にあることが一般的です。

金自体に価値があるので経済的、地政学的危機が発生した場合でも価値が一気に下がるわけではありません。しかし、株はちょっとした出来事で価値がなくなってしまう可能性があります。そのため、株に期待ができない場合は資産を金に回す投資家が多いのです。

2014年の株高と金相場の安定

2014年の金融証券市場は、日経平均株価が前年末比で約20%上昇し約6年2カ月ぶりの高値を記録するなど、歴史的な株高となりました。その背景には、日銀総裁が打ち出した大規模な金融緩和や、安倍晋三首相が進める経済政策などの効果で脱デフレが実現するとの期待があったのです。

こうした株高の状況下で金相場は比較的安定していました。2013年の最高値である約5,000円から横ばいで、投資家の関心は株式市場に向かい金への需要は減少しました。株価が上がると金相場は下がるという定説通り、経済が好調なときはより大きなリターンが期待できる株式に投資資金が集まり金は売られやすい傾向が見られたのです。

2015年～2018年の株高継続と金相場の低迷

2015年から2018年にかけても、世界経済は緩やかな回復を続け株式市場は堅調な上昇を続けました。この間、アメリカは利上げを行い加熱した景気を抑える動きを見せたほどです。 金相場は1グラムあたり5,000円前後で推移したのですが、世界経済の安定と株高が継続したことで投資家のリスク選好が高まり、金への投資意欲が減退したためと考えられます。また、アメリカの利上げも金相場にとっては下落要因となりました。

2015年12月、FRB（米連邦準備制度理事会）は、約9年半ぶりに政策金利を引き上げました。その後も、段階的に利上げを進め金融政策の正常化を図りました。アメリカの利上げは、ドル高を招き新興国からの資金流出を加速させる要因となりました。米国での緩和縮小は米景気が継続して良いことを物語っており、米国の金利上昇を通じてドル高・円安を促したのです。また、米国で事業を展開する日本企業にとっては輸出面、採算面の両面で追い風となり日本株を押し上げた理由の一つになりました。

しかし、2014年後半から原油価格が急落し2016年には一時1バレル30ドルを下回る水準まで下落しました。原油価格の低迷はインフレを低下させ、金への投資意欲を薄れさせる要因となったのです。また、原油の資源国経済の悪化やエネルギー関連企業の業績不振も、株式市場の不安定要因となりました。しかし、原油安が円安によるデメリットを緩和したことによって株高につながっています。

株高一服と金相場の反発

2019年に入ると、米中貿易摩擦の激化や世界経済の減速懸念などから、株式市場は不安定な動きを見せるようになりました。こうした状況下で金への需要が高まり金相場は反発しました。その結果、1グラムあたり約6,500円まで上昇し2013年以来の高値を記録したのです。

2018年から始まった米中貿易摩擦は2019年に入るとさらに深刻化しました。両国は互いに制裁関税をかけ合い貿易戦争は激化する結果となりました。米中貿易摩擦は世界経済の成長を鈍化させる要因となり、企業の業績悪化や投資家の不安感を高めました。2019年5月にはアメリカが中国からの輸入品に対する関税を引き上げたことを受け中国も報復措置を講じたことで、世界経済の先行きに対する不安感は一段と高まったのです。

2019年に入ると世界各国の中央銀行が金融緩和政策を再開しました。アメリカのFRBも7月には10年半ぶりに利下げを実施し景気の下支えに動いたほか、ECB（欧州中央銀行）も量的緩和政策の再開を決定しました。世界的な金融緩和政策は、金利の低下を招き金のような利息を生まない資産の魅力を高める要因となったのです。

株高局面でも金相場が安定した要因

定説では株高が続くと金相場は下がっている傾向にあります。しかし、2013年から2019年にかけて株高が続いたのにも関わらず、金相場は大きく落ちることなく安定していました。その理由として次の3点が挙げられます。

・地政学的リスクの高まり
・低金利環境の継続
・米中貿易摩擦の激化

地政学的リスクの高まり

2014年から2019年にかけて世界各地で地政学的リスクが高まりました。クリミア危機や中東情勢の不安定化、北朝鮮の核実験などが投資家のリスク回避姿勢を強め金への需要を高める結果となったのです。このように、地政学的リスクの高まりは金相場にとっては上昇要因となることが一般的です。

低金利環境の継続

2014年以、世界的に低金利環境が継続しました。アメリカは2015年に利上げを開始しましたが、そのペースは緩やかで世界的な低金利環境は継続しました。低金利環境下では金のような利息を生まない資産の魅力が増し金への投資意欲が増える傾向にある点が特徴です。

米中貿易摩擦の激化

2018年以降、米中貿易摩擦が激化し世界経済の先行きに対する不透明感が高まりました。米中貿易摩擦は株式市場にとっては下落要因となりますが、金相場にとっては上昇要因となります。米中貿易摩擦の激化は、投資家が株価下落への対応策として金を購入するようになったのです。

まとめ

2014年から2019年にかけて、株高が続いた6年間の金相場との関係性を分析した結果、従来の逆相関の関係に加え地政学的リスクや低金利環境、米中貿易摩擦などの要因が、金相場に複雑な影響を与えていることがわかりました。今後は、ポートフォリオの分散投資や長期的な資産保全の手段として、金投資の新たな価値が見出されると考えられます。