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2015-17年:テロと地政学リスク高まる中での金価格動向を分析

2015-17年:テロと地政学リスク高まる中での金価格動向を分析

2015年から2017年にかけては、世界中でシリア内戦やISのテロなど地政学的なリスクが高まった時期でした。金価格は比較的安定していましたが、その背景には複雑な要因が絡み合っていました。本記事ではこの3年間の金価格の動向を分析し、社会情勢との関連性を考察するとともに金が安全資産としてどのような役割を果たしたかを解説するので参考にしてください。

2015-2017年の金価格動向

2015-2017年の金価格動向

まず、2015年から2017年にかけて世界で起こったことについて、また同じ時期の金の価格動向について解説していきます。地政学的なリスクが高まった時期ですが、金の価格は比較的安定していたことがこの時期の特徴です。

2015年:金融市場の安定と金価格の落ち着き

2015年の金価格は、1グラムあたり約4,950円で推移し、大きな変動は見られませんでした。これは、2008年のリーマンショック以降、金融市場が徐々に安定を取り戻し世界経済も回復に向かったことが背景にあるといえるでしょう。2015年前後から金融市場が落ち着きだし世界経済も好転しだしたこともあり、金投資の需要も減ったことで価格が低下したといえます。

2015年の12月にアメリカは利上げを行い、加熱した景気を抑える動きを見せています。つまり、経済をはじめとした世界情勢が安定していると金価格は下がったり、安定した動きを見せたりするといった特徴のあることがわかります。しかし、2009年から2015年までに金価格の1g平均は2,951円から4,564円と1,500円もの値上がりをしていたことを考えると、依然として高い水準にあったといえるでしょう。この時期は、世界経済の回復基調が強まり株式市場などのリスク資産への投資意欲が高まったため、安全資産としての金の魅力が相対的に低下したと考えられます。

2016年:地政学的リスクの高まりと金価格

2016年は、シリア内戦の激化やISによるテロの頻発など、世界中で地政学的リスクが高まった時期です。2016年最大の地政学的リスクはシリアであるという見方も強まり、優先順位が南沙諸島の問題より上になっているとの見解もありました。シリア内戦のリスクは欧米露にまたがるが、南沙は欧州から見ると遠く切迫感が薄いからだという背景もありました。

2016年も地政学的リスクが短期的に金の価格が上がる要因となる一方で、金融市場の安定が金価格を抑制する要因として働いたため金価格は引き続き安定していたのです。原油価格の下落も、金価格の安定に影響を与えた可能性があります。原油価格が下落すると、インフレ懸念が後退しインフレヘッジとしての金の需要が減少する傾向があるためです。

2017年:トランプ政権の誕生と金価格

2017年、トランプ政権が誕生しアメリカの経済政策や外交政策に対する不安定さが高まりました。トランプ政権の東アジア政策、対中政策も経済の不安定さが増し、金の価値が上がるといった意見もありました。しかし、金価格は依然として大きな変動を見せず、安定した水準を維持しました。市場がトランプ政権の政策を注視しつつも、その影響を予測しきれなかったことが要因でしょう。

また、トランプ政権が掲げた経済政策への期待感が金価格を抑制する要因となった可能性もあります。トランプ政権は、大規模なインフラ投資や税制改革などを打ち出し経済成長を促進する姿勢を示しました。このような政策への期待感が高まると、株式市場などのリスク資産への投資意欲が高まり安全資産としての金の魅力が低下する傾向があります。

テロと地政学リスクが金価格に与えた影響

テロと地政学リスクが金価格に与えた影響

2016年から2018年にかけては、テロや地政学リスクが頻繁に発生した時期です。主な出来事を3つ挙げて、それぞれに対してどのように金価格に影響を与えたかを解説します。

・シリア危機
・ISのテロ活動

シリア危機と金価格

シリア危機は、2016年において最大の地政学的リスク要因となりました。しかし、シリア危機が世界経済全体に与える影響が限定的であると市場が判断したため、金価格は危機の深刻化に連動して上昇することはありませんでした。

シリア問題のアジェンダには、「対イスラム国(IS)で米英仏ロが歩み寄り始めたが、中国とイランはどう対応するか」との項目が含まれていました。また、米国では、ISがNYをテロの標的とするかの如きプロパガンダ動画を流したことで、NYPD(NY警察)が夜遅くに異例の記者会見を行うなど、テロの脅威に切迫感が生じました。しかし、このような状況下でも金価格は安定を維持しました。

ISのテロ活動と金価格

ISによるテロ活動は、欧米を中心に世界各地で発生し社会不安を高めましたしかし、金価格はテロ事件の発生に一時的に反応することはあっても、持続的な上昇は見られませんでした。

金価格が上がらなかった理由として、テロが長期的な経済成長を阻害する要因とはならないと市場が判断したためと考えられます。東南アジア各国、特にインドネシア、マレーシア、フィリピンにおけるイスラム過激派組織の動向に注視すべきであるという声もありましたが、これらのテロ活動が金価格に与える影響は限定的でした。

まとめ

2015年から2017年にかけて、金価格は比較的安定した動きを見せました。しかし、その背景には、テロや地政学的リスク、金融政策など、様々な要因が複雑に絡み合っていました時期でもあります。金は、リスク回避や価値の安定感を保つといった点で依然として安全資産としての役割を果たしています。しかし、金投資は他の投資と同様にリスクも伴うため、自身の投資目標やリスク許容度を考慮した上で慎重に判断するようにしてください。


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